浮気をしているかどうかを調べるのに探偵事務所を使って成功報酬で、依頼すれば損はしないと思いがちですがケースバイケースでそうでないこともあります。
条件が成功報酬であれば調査を不成功で終わった時、料金支払いが不要となるので依頼者は損をしなくて済むように感じます。
それ故に、特に成功報酬の制度を持っている探偵事務所に限定して見つけている人もいるのです。
興信所や探偵社などを経営する際は、資格や免許はこれといって不問といっていいでしょう。
そのかわり、探偵業の適正化のために作られたいわゆる「探偵業法」によって、業務開始前日までにその地域の警察署に赴き、探偵業開始届出書と添付書類(誓約書も含む)を公安委員会に提出した後、「探偵業届出証明書」の発行を受けて、許認可を出してもらうことが大原則です。
不動産取引の免許と同じで、見やすい場所に掲示してあるはずですよ。
立ち寄る場所がわかる機械を利用して、頻繁に行く場所を調査して張り込んでいると、必ず相手はやってくるはずなので現場を押さえられると考えられます。
調査依頼には費用が必要ですが、ご用意いただけない場合には、GPS端末で立ち寄る場所を調査するのもひとつの方法ではあります。
位置がわかる機械が仕込まれていることがバレてしまい、追及される種になることもあります。
婚姻関係にない不倫の関係であっても、生まれた子の認知請求ができるのをご存知でしょうか。
戸籍上の親の欄に名前が記載され、親として子供を育てたり養育費を払わなければなりません。
子供とその親にとっては大事な手続きでしょう。
認知ときいて浮気相手が逃げてしまった場合、訴訟を起こされることもあり、浮気の事実があれば否認は困難です。
そのような事態に陥る以前になんとか不倫をやめさせないと、家庭のライフプランが大幅に狂う被害も生じかねません。
探偵に浮気調査を依頼する場合、どんな目的でどのような調査をしてほしいか明確にしておくのが非常に大事です。
パートナーの不倫に歯止めをかければ済むのか、確たる証拠を掴んで離婚したい(裁判も考慮)などは、はっきりさせておかなければなりません。
何を目標にするかによって調査員の仕事内容も変わる場合が多いからです。