自ら動くより、専門家である探偵に浮気調査を依頼しましょう。


探偵にお願いすると、欲しい浮気の証拠がつかめます。


自分で手を尽くして調べてみても、浮気している事実くらいならすぐにわかります。


だからといって、パートナーを責めてみても浮気の事実を認めようとしなかったら、離婚を有利な条件ですることは無理でしょう。


そのためには、絶対確実な証拠が必要です。


浮気の確固たる証拠を提示できない場合、離婚や慰謝料請求の訴えを行ってもおそらく不利になると思います。


どうしてかというと、裁判所が不倫行為を否定する場合もあるのです。


そこで物を言うのが、浮気の事実を立証できる証拠の存在です。


思い違いで離婚裁判や慰謝料請求なんてことは不本意ですよね。


ですから、しっかり調査しておくべきです。


探偵の場合には、不審に思われることを避けるようきめ細かく配慮しながら地味にコツコツと調査していきますが、興信所は多くの場合、企業調査や身辺調査を任されることもあって、まず身分を明かしておいてオープンなやり方で情報を集めるようです。


そういうわけで、個人の行動を調べるには探偵が向いており、他方、情報を収集するような調査は興信所が得意と見てよさそうです。


探偵事務所のなかでも料金が成功報酬のところは、最終的に成功した調査でないと報酬を得られないリスクというが大きく、成功した場合に支払う料金は、高くなりがちです。


その結果として、成功報酬制を採用している方が浮気の調査費用が安くなるわけではないのです。


調査に対する実績なども確認して、はっきりとした料金システムの探偵事務所に依頼した方が満足できるのではないでしょうか。


非嫡出子でも認知を求めることは可能です（民法779条）。


いったん認知してしまうと、その後は養育費を請求されたら支払う義務が発生しますし、手続きとしては最重要なものだと思います。


不倫の場合、諸事情により認知を渋ることもありますが、そのときは認知請求の訴えを家庭裁判所に申し立てるという手段もあります。


そんなことになる前にどうにかして浮気を止めないと、長期的に見てかなりの不利益を被る危険性があります。