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たとえ浮気といっても不貞行為ではあ

たとえ浮気といっても不貞行為ではありますから、相手の配偶者が内容証明で不倫の慰謝料請求をしてくる可能性はあります。


ひとくちに慰謝料といっても、あちらが離婚しないか、したかによって大きな違いがあります。


仮に離婚せずに非常に多くの慰謝料の請求があったら、いったん話を収めてもらい、まずは弁護士事務所に相談するべきです。


最近はデジタル技術が発達したので、GPS機能を使えば、浮気が懸念される人の位置情報を容易に把握できるようになりました。


スマホのGPS機能といってもONにしておかなければ意味がありませんが、それを相手にプレゼントすれば、今いる場所を特定できてしまうのです。


法律に触れることはないので、独力で浮気を発見するにはGPSが役立つかもしれません。


先日、法事のときに従兄と話していたんですけど、ちょっと前に妻の浮気が判明したので、不倫相手に裁判を起こしたいと言うのです。


気持ちは分かりますが裁判となるとお金がかかるものですよね。


浮気の歴然とした証拠というのを見せてやって、浮気の慰謝料を要求した上、奥さんと会うのも連絡とるのもしないと確約させるのはどうかと言ったのです。


まずは冷静になることですよね。


浮気を調査を依頼する時には、支払う料金が低過ぎたり 逆に高い料金設定であったりするところではなく、より細かな料金プランが提示されていて追加の調査料を払わなくて済むような探偵事務所がオススメです。


その他、関係団体に届け出ているのか事前調査が必要です。


法に反して調査を実施している業者には委託しない方がよいでしょう。


食事をした際に店で発行する領収証には、お通しの注文数から同席していた人の数がわかってしまうように印字されている事もあるため、不倫と決定づける参考資料となります。


ほかに、クレジットカードで決済した時は月ごとに確かめるようにします。


仕事でありながら宿泊先がビジネスホテルでなかったり、シングルでの使用にしては高額な宿泊費だったりすると一人ではなく誰かといた恐れがあります。
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