職場内で不倫が発覚しても、会社は私生活面には口を出せないため、セクハラやパワハラの結果でもない限り、解雇することはできないのが現実です。


とはいえ、就業規則上の、社内の秩序や風紀をみだす畏れという箇所に触れているということで、懲戒処分に相当しますが、ほとんどは言葉だけでの注意であって、それ以上の処分にはならずに曖昧に済まされることが多いです。


浮気していることがわかっていても、ガードが堅い場合、自力で浮気の証拠を押さえるのは無理というものです。


ただ、証拠というのは重要です。


もしあれば、離婚してもしなくても、話を有利に進める材料になります。


もし浮気の確証がもてるようなら、ちょっと頑張って探偵を頼んでみてください。


調査費用はかかりますが、カップルでラブホテルへ入ろうとする写真など、裁判にも通用するような証拠を入手できるでしょう。


不倫の調査は調査対象が身近な人間なわけですから、尾行自体がバレやすく、さらにはつい感情的になって決定的な証拠を逃してしまう危険性もはらんでいます。


探偵業者でしたら、相手に気取られず浮気調査するテクニックと資材を持っていますし、自分でわざわざリスクを負うよりはるかにラクに不倫の証拠を得られるはずです。


同一電話番号との連絡をまた掛けている、また電話をかけ直していたりすると浮気相手と連絡をとっているという見込みは非常に高いと言えます。


その後、その電話番号の持ち主を見つけ出せばいいのです。


ただパートナーの方が機転が効く人物となりますと、浮気相手と電話をしたあとに通話の履歴を削除するということを抜かりなく行うといったような事もあります。


探偵業といえど競争があるのは事実で、大幅値引きな価格を提示したり、ポッキリ価格で請け負う業者がしばしば目にするようになりました。


とはいえ、オプションがついたりすることもあり、あとになって料金が割高になることもあるので、契約する前に、疑問点について説明してもらい、時間とお金を無駄にすることがないよう気をつけるようにしましょう。