浮気の気配を感じたら、なにがなんでも探偵を頼むのではなく、そのような業者が行う無料相談を利用するのも手です。
家庭を揺るがしかねない状況に心を痛めている時に、見知らぬところに不倫調査をしてもらうのは、やはり無理があります。
リスク軽減のために、うまく無料相談を使って業者の良し悪しを見極めましょう。
浮気をやめた(やめざるを得なかった)理由で最も多く、説得力があるのが、「ばれてしまったから」です。
だから証拠さえ見つければOKかというと、自分でやるのは困難なばかりでなく、思わぬトラブルに発展しかねません。
結局のところ、その道のプロである探偵に不審点の洗い出しや不倫の裏付けをとってもらうほうが失敗もなく、気苦労も少なくてすむでしょう。
ただ、これは怪しいと気付くのはやはり自分以外にその役目を果たすものはありません。
意外かもしれませんが、不倫の賠償請求(慰謝料)には期限というものがあります。
不倫相手を特定してから3年間、もしくは不倫の事実から20年以内でも構わないそうです。
ただ、時効間際といっても諦めないでください。
訴訟に持ち込めば、この3年ないし20年という時間をいったんゼロに戻すことができるのです。
時効になったら元も子もありませんから、その前に裁判を起こすことも選択肢に入れてみましょう。
探偵を使い慣れている人はいないでしょう。
いきなり不倫調査を依頼したいと思ったところで、「ここがいい」なんてアテがないのがあたりまえでしょう。
探偵業務を行うには、所轄の公安に届け出を出し、申請が認可されると認可番号が交付されます。
まともに届出を出している会社なのかは、この番号を見れば確認できます。
少なくとも会社のサイトや広告等に番号があるかどうかはチェックするべきです。
調査レポートとか調査報告書と呼ばれるものは、業者ごとにスタイルはさまざまです。
それならみんな同じかというと、裁判や調停といった場で使われるなら、証拠として採用されるには、元々の調査がしっかりしていて記載の要領も良い報告書でないと意味がなくなってしまいます。
調査報告書の利用方法を考慮した末、探偵社を選ぶようにする必要があるでしょう。