探偵や興信所の調査員になるには特殊な資格は不要です。
ただ、実地面での素行調査(不倫や不貞含む)を確実に遂行するには、一定レベル以上のスキルが要求されます。
まともな会社は職員の教育には本当に熱心です。
しかし一部の業者ではマニュアルをさらったぐらいのアルバイトが現場に配置されていることもないわけではなく、成果どころか不利益を生じる場合もあるので気をつけましょう。
せっかくお金を払うのですから、相応の技術力を備えたプロが調査することがお金も時間も無駄にしないコツです。
配偶者が不倫していたことが原因で離婚話がうまく進まず、家裁での調停に持ち込まれることは、けして珍しいことではありません。
家事調停委員が加わり、公正な立場で解決へ向けて話し合うわけですから、夫婦やその関係者だけで話し合うより解決に向けて進展しやすいというメリットがあります。
前の日はよく眠り、気楽に行くことです。
子供のいる親が離婚する時は、たとえ実の親子でも不倫なんかしていると親権が得にくいという話が蔓延しているようです。
一般論ではそうかもしれませんが、実際はちょっと違います。
調整や裁判での子供の親権というのは、生活を共にしているかどうかやどれくらい育児に関心を持ち、かかわっていたか等に重点を置いて判断します。
要は子供を中心にして、どれだけきちんとした生育環境なのかを重視して判定するのです。
尾行で探偵必携の道具というと、過去には無線発信機というものをよく使いましたが、少し前から衛星を使ったGPSを活用する探偵社が増え、古い無線発信機に頼っていた頃と比較すると調査対象の追跡性能がアップしました。
近頃のGPSは精度も高くなっていて、コンクリート製ガレージの内側等でもなければ対象車両の所在はすぐ分かるようになっています。
高性能の小型GPSを設置することにより、時間の無駄を最小限に、追跡調査ができます。
料金について成功報酬制を採用している探偵事務所は、最終的に成功した調査でないと報酬を得られないリスクというが大きく、成功した場合に支払う料金は、高くなりがちです。
そのように考えると、成功報酬制を採用している方が浮気調査にかかる費用が必ず安くなるなんてことはありません。
どこまで調査してもらえるのか調査内容などもよく確認して、料金システムに関して不安がない探偵事務所に依頼する方が納得いく結果が得られるでしょう。