社内恋愛が多いせいか社内不倫も少なくありません。
しかし、もしバレても、会社は私生活面には口を出せないため、セクハラやパワハラの結果でもない限り、クビにするというのはできません。
ただ、職場の規則やパートの契約書などの、職場の風紀秩序を壊乱したか、そのおそれがあるという線から考えれば、懲戒対象とも思われます。
ほとんどは言葉だけでの注意であって、処罰といえるようなものはなしで曖昧に済まされることが多いです。
不倫行為があった場合、慰謝料の支払いを求めることができます。
もっとも、自分たちだけで話しあおうとすると、それぞれに冷静さを欠いていることもあり、しばしば泥沼化してしまいます。
ことによると裁判に発展する場合もあるため、難しそうだと思ったら弁護士に間に入ってもらい、無理のない問題解決を図ると負担も軽くなるというものです。
テレビでは見るものの、実際に探偵を利用したことのある人は少ないはず。
そんなわけで、パートナーの浮気調査をしてほしいと思っても、依頼先選びに苦慮するのは当然とも言えます。
探偵業務を行うには、所轄の公安に届け出を出し、認可がおりた事業所には許認可番号つきの探偵業届出証明書が交付されます。
届出をした正規事業者であるかは届出番号で判断することができます。
少なくとも会社のサイトや広告等に番号の掲載があるかどうかをチェックしましょう。
SNSを使いこなす人が増えているせいもあってか、便利に使いすぎて浮気がばれてしまったケースが増えています。
パートナーが以前に比べ頻繁にSNSを更新しているときは、すでに連絡先を交換済みの相手とコンタクトを取っていると疑ったほうがいいかもしれません。
SNSに対する不審な行動があるかどうかは浮気の有無を見出すきっかけになるかもしれません。
主人が帰宅後や休日に携帯でよく誰かとメールするようになったので、これは浮気しているなと思いました。
もしかして元カノかと、チェックしてみましたが、こともあろうにしっかりロックされていて、何も得ることができませんでした。
かくなる上は興信所を頼むべきだと考えたのですが、妻のお金の出どころって旦那なんですよね。
どうしたらよいのか、いまだに踏ん切りがつきません。