勤務先で不倫カップルの存在が判明したとしても、不倫に強要などのパワハラやセクハラを伴わない限り、個人の問題が理由で解雇することは無理でしょう。
ただ、職場の規則やパートの契約書などの、職場の風紀秩序を壊乱したか、そのおそれがあるというものに相当すれば懲戒もありえますが、ほとんどは言葉だけでの注意であって、処罰といえるようなものはなしで済んでしまうことのほうが多いでしょう。
ほんの出来心であろうと、不倫の対価はけして安くはありません。
とはいえ浮気された側がどういう態度に出るかで大きな差が出てくるとは思いますが、結果的に離婚せざるを得なくなったり、揉めれば裁判になったり、慰謝料を払うことにもなりえます。
本人たちにとっては「たかが」浮気かもしれませんが、ばれたら一般的な幸福や信用、金銭など多くのものを犠牲にして償いの生活を送る羽目になるのです。
探偵の調査能力というのは、会社の大きさによる違いも無視できません。
全国各地を営業エリアとしているところは、新しい機材の検証や、それによる調査方法の見直しなどに取り組んでいて、時世に沿った体制づくりを模索しています。
大手業者は仕事の品質を維持向上させるため、探偵や内勤職員の教育にも積極的でそういう点が調査成果や報告書の精度に大きく影響してくるのではないでしょうか。
もし配偶者の浮気を疑っているのであれば、なにがなんでも探偵を頼むのではなく、そのような業者が行う無料相談を利用するのも手です。
浮気問題だけでも不信や不安でいっぱいなのに、今まで利用したこともない業者に極めてプライベートな調査を依頼するのは、やはり無理があります。
そのような不安を少しでも減らすために、良い業者を見極めるためにも無料相談は有効です。
いくら探偵であろうと、結果が出ない(出せない)ケースも存在します。
よくあるのは、浮気の素行調査等で期間内に調査対象にそういった行動が見られないという案件です。
しかし日数ではなく、調査能力不足によって成果が得られないことも考えられるので、仕事を発注する探偵社のクチコミ等をあらかじめチェックしておく必要があるでしょう。
それから、相談時に説明を怠らないのが良い結果に繋がることも覚えておいてください。