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パートナーの浮気で裁判所に離婚の申し立てを行う際

パートナーの浮気で裁判所に離婚の申し立てを行う際は、不倫行為を証明する物証がモノを言うでしょう。


よくあるものとしては、客観的に見て肉体的な交渉があることが判断できる手紙やメール、ラブホ入室の瞬間を捉えた写真とか、指輪等に彫った文字、愛を誓う誓約書などです。


また最近は、スマホのフリーメールやラインの履歴が裏付けとして用いられることが増えました。


面倒くさがりの夫があんなに嫌っていたSNSに最近やたらとハマっています。


携帯も隠すし、すぐ、不倫かなと思ってしまいました。


私たち夫婦の身近な人間なのかなと、隠すように置いてある携帯を見つけてチェックしてみたら、いまさらながらにロックしてあることに気づき、結局、わかりませんでした。


私が怒れば黙ってしまうに決まっていますから、最終的には探偵業者に調査してもらうべきかと思いましたが、主婦のへそくりもないので、いまだに踏ん切りがつきません。


浮気は不思議なもので、なぜかまた繰り返してしまうという例も少なくないようです。


浮気が発覚して、しばらく自粛状態が続くのですが、浮気相手と示し合わせて猫をかぶっている危険性もあります。


あやしい素振りを見せたら、調査を探偵社に依頼して、相手の不貞行為が明らかになるような証拠を見つけて、決着をつけるべきです。


不倫の結果として生まれた子供でも認知請求することができ、一般的には子供の母親から父親に対して行われます。


戸籍上の親の欄に名前が記載され、親として子供を育てたり養育費を払わなければなりません。


親子関係では非常に重要な手続きとなります。


浮気だからと認知に消極的なときは、裁判にまで発展するケースもあります。


子供ができないうちに浮気をやめてもらわなければ長い将来にわたって多大な支出も覚悟しなければなりません。


調査費用の支払いは、探偵社の場合は現金オンリーということはないです。


全国展開している大手などではクレジットカードでの支払いに対応しています。


明細書に記載される表示に配慮している会社も多いので、カードの使用明細によって探偵を頼んだことがばれるおそれがないのが嬉しいですね。


クレカで支払いができるようにするためには会社としての実績も必要ですから、それだけ信頼性も高いということです。
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